成功しやすい中小企業の特徴とは？【３つのポイントを紹介】

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みらいマーケティング本舗・代表の堀野です。

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同じような事業を行っているのに、うまくいく企業と、うまくいかない企業がなぜ生まれるのか？私がこれまで関わってきた中小企業には共通する3つの特徴がありましたので、今回ご紹介しますね。

あなたの会社はどれかに当てはまりますか？

①意思決定が速やかにできる組織かどうか？

中小企業にとってスピードこそが最強

ビジネスにとって、スピードが最重要だというのは「20年以上のマーケティング実務経験でわかった”成功”の秘訣とは？」の記事でもご紹介しましたが、世間の動きがこれまでにない程、スピーディに移り変わる現在において「環境に適応できる」企業こそが勝ち残れるというのは当然のことでしょう。

じゃあ、スピーディーな事業推進ってどうすりゃいいの？
結局「意思決定が速やかにできるか否か」だと思うんですよね。

じゃあ、まずは社内で会議をして、各部署に根回ししてから上長に提案して、ハンコをもらってから、外部パートナーと交渉して、それから予算申請をして、、、などと悠長なことをやっていると、いつまで経っても前に進みません。

せっかくの素晴らしいビジネスアイデアがあっても実現しないと意味がありませんし、同じようなアイデアを持ったベンチャー企業が驚くほどのスピードで事業展開を行い、あっという間に市場を席捲してしまうなんてことは日常茶飯事のように目にしてきました。

中小企業のオーナーの声はやっぱり強い

意思決定のスピードで言えば、新しいベンチャー企業やオーナー企業は鶴の一声で決まってしまうことが多いですね。

これらの企業はダメだと判断したら止めるのも早いです。「朝令暮改」と言えばネガティブな印象を受けますが、実はビジネスにおいてはストロングポイントになるのではと考えています。

一度決めたことを覆すのって、なかなか勇気がいることですが、稼いでいる企業ほど経営者の朝令暮改が多いんですよね。従業員からしたらたまったもんじゃないですが経営的には正しいかと。

100％の正解なんてありませんので、次々と試しつつ、正解を模索する企業こそが成功へとつながっているように思えます。

②チャレンジを阻害する減点主義になっていないか？

「やる気」を引き出せる組織は強い

企業の理念に「チャレンジする！」などと標ぼうしている企業でも、実際はなかなか実行できていないところも多いようです。それは何故か？

いろんな理由があると思いますが、僕は「評価制度」が大きく影響するのではないかと考えています。

「評価制度」については、減点主義の場合、失敗するよりも今の仕事を無難にこなすことが良かれとなってしまいます。何せ、新しいことにチャレンジして失敗したらマイナス評価になるのであれば、普通は無難な選択を選んでしまいますよね。

チャレンジングな企業は、そうではなく無難な仕事はベースであり、それに加えてどのようなチャレンジを行い、その結果どのような成果や付加価値が得られたのかを評価します。

3回に1回成功できりゃ、大稼ぎできますよ

ビジネスにおいては、３つチャレンジして１つでも成功すれば大当たりでありです。それなのに、たいていの場合はリスクを恐れて失敗しない方法ばかり考えてしまいます。

でも、失敗しないリスクを減らそうとするよりは、まず手数を増やすことが成功につながると僕は考えています。

例え失敗をしても、何か気づきがあったり、次の成功につながる何かしらの手ごたえはあるものです。いくら周到に準備していても、こればかりは実際にやってみないと肌感覚で理解できませんからね。

リスクが怖いなら小さなトライアルから始めてみよう

もちろん手当たり次第、手を出すのはリソースが限られた中小企業にとっては得策ではありませんが、60～70点ぐらいの準備ができれば、スモールスタートをしてみることをオススメします。

70点までの準備は比較的スピーディにできるのですが、これを100点に仕上近づけようとすると飛躍的に時間がかかってしまいます。

人間って不思議なもので、1～2割の積極的なメンバーが動き始めると、徐々に残りの人たちも「俺も何かしなきゃ」とそわそわしてきて、じっとしているのが居心地が悪くなってきます。そうなるとしめたものです。

失敗した人を褒めることができますか？

あとはチャレンジしても大きな失敗さえしなければ、ダメでも褒めてあげる、評価対象に加えるなど、前向きにチャレンジしやすい環境を作ってあげると、次々と新しいアイデアや改善が生まれてきます。

2～3つのアイデアから取捨選択するよりも、100のアイデアから選りすぐりの案を選ぶほうが成功率が高くなりそうな気がしませんか？

③デジタル推進を積極的に行えているか？

デジタル化の波は中小企業こそチャンスです

リソースが潤沢ではない中小企業では、なかなかデジタル化が進まないケースが見受けられますが、僕はそのような中小企業こそデジタルを活用すべきと考えています。

それは何故か？

答えは簡単です、お金をかけずに大企業と対等に渡り合えるからです。

デジタル化社会では、限りなく低コストで多くのユーザーに情報やサービスを届けることができるようになりました。

資本の大きさや知名度ではなく、ユーザーにとって有益なアイデアやビジネスモデルが勝敗を分ける時代になってきました。

波に乗り遅れる企業が続出する厳しい現実

しかしながら実際には、予算や人材を持つ大企業のほうがデジタル化が進んでおり、中小企業との格差がさらに広がってしまっているように思えます。

では、ここから挽回するのはどうしたらいいのでしょうか？
Webやデジタルを積極的に導入していきたいけど、大きな予算もないし、社内に得意な人材もいない、という中小企業はとても多いです。

いろんな方法があると思いますが、ひとつ検討に加えたいのが「外部人材の活用」です。

自社で社員を採用して、育てるように時間をかけるのは中小企業にとってはリスクとなってきました。せっかく育てても2～3年で辞めてしまうこともあります。

最近ではデジタルマーケティング担当者やCMOクラスの人材を業務委託で招き入れることも増えてきています。

プロ野球で例えると外国人助っ人のように、必要な時に頼れるプロ人材を活用することをオススメします。

地図もなく右も左も分からずに探し続けるのと、ゴールまでの道筋を理解したプロ人材が方向性を導いてくれるのとでは、成功までのスピード感が大違いです。そこで培ったノウハウは、いずれ自社の資産として残すこともできて一石二鳥です。

経営者

経営者がデジタルに疎いからなかなか進まないというケースもありましたが、喰わず嫌いでは会社は生き残れません。

別にデジタルの隅々まで理解する必要はなく、デジタルを活用すると何が起こるのかという本質さえ理解しておけば、あとは現場に任せておいてもいいと思います。

デジタルインテリジェンスの横山さんと、日本ユニシスの田中さんの対談記事で経営者が理解すべき5つのポイントを挙げておられました。

う～ん、深すぎる内容ですね。
詳しく知りたい方はぜひこちらもご覧ください。

【関連記事】経営者が認識すべき“デジタル化の本質”

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自分たちで考えて時間をかけてでも少しずつ進めるのか、一時的に専門家の力を借りて素早く成果につなげるのか。どちらが正解という訳ではありません。

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