働き方

仕事の「重要度」と「緊急度」、どっち?【仕事ができる人はこうする】

こんにちは。堀野です。

同じ仕事でも、素早く正確にできる人と、いつまでもズルズルやっている人に分かれますよね。

それを左右するものは何なのか?

いろんな要因があると思いますが、今回はそのうちのひとつのポイントでもある仕事の重要度、緊急度についてご紹介します。

「重要な仕事」「緊急な仕事」どっち?

あなたは「重要な仕事」と「緊急な仕事」の使い分けをしていますか?
どっちも似たようなもんじゃないの?という方は、恐らく社内でも評価が低い仕事ぶりしかできていないんじゃないでしょうか。(厳しい言い方ですが)

「時間管理のマトリクス」と呼ばれ多くのビジネスマンにも知られるこの図を元に説明しましょう。

①「重要かつ緊急な仕事」については、誰もが最優先で進めることだと思います。

ここで問題になるのが②「重要だが緊急ではない仕事」と、③「緊急だが重要ではない仕事」のどちらを優先すべきかということ。

多くの人は、ついつい目の前に差し迫った「緊急」な仕事に取り掛かってしまいます。

「だって今週中にしないといけないんだから仕方ないよね」などの理由をつけて対応してしまいがちです。

しかし、ビジネスへの影響度が大きいのは間違いなく②の仕事のはず。それなのに、目の前の仕事ばかり着手しており、本当に重要なことに目を背けて、忙しい毎日を送ってしまっている、、、労働生産性が低いと言わざるを得ません。

なぜ、いつも緊急度の高い仕事に追われるの?

なぜこういう状況になってしまうのかというと、「周到な順位や計画的なプロジェクト管理」ができていないためでしょう。

直前になるまで仕事の発生に気づくことができないという訳です。つまり自分自身で仕事をコントロールできておらず、いつも突発的な仕事に振り回されるという構造ができてしまっているのです。

スキルやポテンシャルよりも段取りが決め手?

仕事ができる人とできない人の能力の違いはそんなに大きくないと思っています。その人がもつポテンシャルは誰もが持ち合わせているものです。

決定的な違いを生むのが自身のマネジメントの仕方や、先を見据えて考える力が仕事の質を大きく左右していると言えます。

仕事ができる人、仕事が早い人を見ていると、いつも身の回りが整理されており、仕事の状況も的確に把握でいていませんか?
ビジネス力の決め手になるのは「段取り力」かも知れませんね。

今後、働き方が大きく変わっていく

今後、副業解禁や終身雇用の崩壊で、会社の言う通りにしていたら、定年まで面倒を見てくれたり、仕事ができなくてもオフィスに居ればなんとか喰っていけるという古い時代は終わります。これからは、「個人で稼ぐ力」や「収益化できるスキル」が重要視されてきます。

会社に貢献できる人と、会社の言うことだけを聞く人の格差はだんだん大きくなってくるでしょう。

既に、新卒採用でも、優秀なITエンジニアには初任給で年俸1,000万円以上を掲示されることもあるなど、かつての年功序列、終身雇用が崩壊し、変化が現れてきつつあります。

スキル、知識、ノウハウを身に付けて生産性を上げて、社会で評価されて稼げる人になるためにも、限られた時間を有効に使い「労働生産性」の高い人を目指しましょう。

そのためには「緊急な仕事」ではなく「重要な仕事」に時間をさけるように日頃から意識していくことが大切になってきます。

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堀野
僕自身もまだまだ労働生産性が高いとは言えないので、もっともっと頑張らないといけませんね(苦笑)

日本人は世界と比べても働きすぎ?!

今後は「成果」で評価される時代に

日々の仕事が忙しくて休む間もないという話をよく耳にしますが、日本のサラリーマンは本当に勤勉だなぁ~と思います。

毎日ハードに働いて忙しいように見えるよりも、「いつもニコニコしているけど、常に成果を出せている」人にあこがれてしまいます。

新型コロナウイルスの影響で、リモートワークが進んだことで、仕事のプロセスや、社内政治というものが評価に影響しにくくなってきました。

今後は、「何をやったのか?」「どんな実績を出せたのか?」という成果自体が評価されるようになります。既に欧米ではリモートワークも普及しており、実力主義が浸透していますので、日本においても一部の大企業を除いて急速に変わっていくことでしょう。(大企業は評価制度・賃金制度の変更に相当時間がかかると思うので、、、)

「残業=頑張っている」はもう通用しない

徐々に無くなりつつありますが、いまだに一部で残っているのが「残業している奴=エライ」説です。

人間の集中力なんて、そんなに長時間持つわけがないので、実は提示で帰っている人と同じ仕事量を、だらだらと引き延ばして残業代を稼いでいるだけってことも多いと思います。

日本は世界最低水準の生産性

なんと経済協力開発機構(OECD)のデータに基づく2018年の日本の労働生産性は、 先進7カ国(G7)諸国で断トツ最下位の状態が続いているそう。アメリカと比較しても1時間当たりの生産性が約4割も低くなっており、非常に効率の悪い仕事をしている国ということが言えるようです。

その背景にはいまだに製造業中心の大量生産中心のビジネスだったり、長時間労働を強いる企業文化が影響しているよう。

昨今では、AIやデジタルの活用にも出遅れており、人海戦術で凌いでいるなど、おおよそ先進国とは言えないようなお粗末な状態です。

日本人の働き方は一見、ハードワークそうに見えて、実はダラダラと残業している人と変わらないということになってしまいます。

働き方改革でナニが変わる??

これはマズイということで、いま政府が推進しているのが「働き方改革」です。どんな目的で行われ、実際何が変わっていくのでしょうか?

働き方改革とは?

「働き方改革」は政府の重要政策のひとつに位置づけられていて、多様な働き方を可能にする社会を目指しています。

日本の人口は2008年をピークに減少に転じています。人口が減れば、労働力不足となります。パーソル総合研究所の調査では、2030年には600万人以上の労働力が不足すると発表されています。

この労働力不足を解消させる為、働き手を増やし、出生率を上昇させ、労働生産性を向上させる必要があります。これを実施させようとする政策が「働き方改革」です 。

要するに、人口が減り働き手も減少するので、今までの働き方ではダメ。だから改革をしていこうということらしいですね。

働き方改革の具体的な取り組み

厚生労働省では、以下7つの具体的な取り組みを実行していくと挙げています。

(1)非正規雇用の待遇差改善
(2)長時間労働の是正
(3)柔軟な働き方ができる環境づくり
(4)ダイバーシティの推進
(5)賃金引き上げと労働生産性向上
(6)再就職支援と人材育成
(7)ハラスメント防止対策

政府主導の働き方改革がどの程度進むのかは不透明ですが、アフターコロナ時代には、確実に企業と働き手の関係性が変わっていくので、当然働き方もこれまでとは様変わりしていくことでしょう。

年功序列や終身雇用が崩壊したいま、自分自身のスキルや稼げる力を磨くためにも、ITやデジタルに関する理解や活用方法を身に着けるようにしておきたいですね。

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